人材不足で外国人労働者を受け入れる前に、政治家を外国人にした方が良い説 - 大阪ITジャーナル

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2017年8月24日木曜日

人材不足で外国人労働者を受け入れる前に、政治家を外国人にした方が良い説




大阪ITジャーナル 安田龍二です。

人材不足で外国人労働者を受け入れる前に、政治家を外国人にした方が良い説、を提唱します。

近年、日本では人材不足の煽りが一段と激しくなったが、一向に解決しない。



そこで投稿者が、逆転の発想で提案する。




単刀直入に言うと、大半の日本人はリーダーに向いていないからである。




日本の教育システムが、従順なサラリーマンを育成する為のシステムであって、自由な発想を阻害し、未来を担う人物を育成するシステムでは無いから
近年、緩和されつつあるが今更感は拭えない)



「いやいや、外国人にしたら日本が乗っ取られる」と思う読者の方もいるでしょうが、今の日本に乗っ取る程の価値があるとは到底、思えない。




例を挙げると、鴻海がシャープを買収した途端、黒字化した事が証明している。





「人員削減したからだろ?」と考える読者の方もいらっしゃるでしょう。



それが重要。



今まで、既得権益やら、シガラミやらで切る事ができなかった部分を切った事によって黒字化した。



いつまでも使わない高い家具を、捨てたという事。



上層部は、いかに部下を上手く使うか、にかかっている。


いくら部下が有能でも、上司が扱い方を知らなければ、それは宝の持ち腐れ。


必要な物、不要な物を、徹底的に分析し、適材適所に配属させる。


それができなければ、衰退してしまうのも仕方が無い。



投稿者は、誰が政治家をやっても同じ末路に成ると思っている。


なぜなら既得権益の層が厚すぎて、雑魚が数人増えた所で勝てるはずが無い。


大物達を裏で潰せる程の戦略家であれば、上手く行くのだろうが、容易くはないだろう。



だがしかし、悲観する事は無い、逆の考え方もできる。


日本が衰退したのでは無く、バブル経済によって、今までが過大評価すぎたので適正評価に戻っただけだと。


それも一理あるとは思うが、近年の日本を見ていると、もっと沈んで行くのでは無いだろうか?


IMF、2017のGDP予想は、中国(15.5%)・アメリカ(24.4%)で約4割と予想されており、2強となっている。
※上記2国を除くTOP3位、日本6.4、ドイツ4.5、イギリス3.3


日本は、コピーした物を、昇華させたから評価された訳であって、それに胡坐をかいていれば、中国に抜かれてしまうのも仕方ないのだろう。
中国も日本の劣化コピーをたくさん作っていたが、近年、日本に追いつくレベルにまで達している。


慢心は身を滅ぼす。


読者の皆さんも、これを念頭に日々、精進して欲しい。

大阪ITジャーナル 安田龍二

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